発達障害克服への取組みと成果

調査・研究からわかったこと

2014年4月24日 | カテゴリー/早期発見にむけて

理事 遠山 正彌
大阪府立病院機構理事長
大阪大学名誉教授

発達障がいを効果的に対応するためのキーポイントは早期発見、早期療育です。
また長期的には原因を科学的に解明してその理論に沿った創薬の開発が不可欠です。このパートではこの3点にわたり最近の科学的アプローチの成果をやさしく説明いたします。もしご質問があれば、本パート担当の遠山までお寄せください。担当の先生とご連絡を取り、できる限りお答えさせていただきます。

発達障がい早期発見のための科学的アプローチの成果

発達障がいは2歳ぐらいまでに見つけて適正な療育を施せば、社会的予後がかなり改善され、将来の自立に大きな可能性を見いだし得るとされています。したがって、できるだけ早期に発達障がいを発見せねばなりません。
一方、発達障がいの診断は深い経験のある医師が米国のマニュアルに沿ったチェックで行われています。 ほかの病気ではどうでしょう。医師の経験はもとより、血液検査、画像検査など患者さんが納得できる科学的データが診断の主力武器です。 しかし発達障がいにはこのような科学的検査法はこれまで存在しません。まず今回は連合小児発達学研究科(大阪大学大学院 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学)および同センターで開発が進み実用化まで至った二種の最新検査法をご紹介します。

※上記クリックして頂くとそれぞれのpdfファイルをご覧いただけます。

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